科学技術

韓国の壮大すぎる宇宙計画の悲惨すぎる現状が発覚してしまう もう永遠に完遂できる気がしない

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1:荒波φ ★ :2019/09/14(土) 09:14:41.53 ID:CAP_USER

▲韓国が打ち上げた月着陸船=イラスト右=と探査ロボット=同左=が、太極旗が立てられている月面にある様子を描いた想像図。イラスト=韓国航空宇宙研究院

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2020年末に予定されていた月軌道船打ち上げを韓国政府が2022年7月に延期した。昨年、月軌道船打ち上げ計画を2年、着陸船打ち上げ計画を10年先送りしたのに続き、再び月探査計画を先送りしたものだ。

今年に入って中国・イスラエル・インドが相次いで月に向かって着陸船を打ち上げるなど、世界的に見て月探査に対する熱が高まっている中、韓国だけが宇宙開発で後ずさりしているものだ。

科学技術情報通信部は9月10日、国家宇宙委員会の宇宙開発振興実務委員会を開き、「月探査事業の主要計画変更案」を審議・確定して発表した。

月軌道船の重量を当初の550キログラムから678キログラムに増やし、軌道船の軌道も1年間の円軌道から9カ月間の楕円(だえん)軌道と3カ月間の円軌道を並行することにした。

盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権時の2007年に月探査計画を発表してから12年経っても、宇宙船の設計や軌道がいまだに揺らいでいるのだ。

■政権によって変わる月探査計画

月探査計画が遅れたのは今回が初めてではない。韓国が政府次元で月探査計画を最初に立てたのは2007年の盧武鉉政権時だった。当時決まったのは、月軌道船は2020年、着陸船は2025年にそれぞれ打ち上げるという象徴的な青写真程度の事項だった。

難度の高い月着陸船をすぐに実行するのは難しいので、まず軌道船を打ち上げて月探査の可能性を打診するというものだった。2013年の朴槿恵(パク・クネ)政権では軌道船は2018年までに、着陸船は2020年までに打ち上げ日程を先送りした。「大統領選挙公約に合わせる」という政治的な理由からだった。

文在寅(ムン・ジェイン)政権は昨年、再び軌道船打ち上げを2020年に、着陸船打ち上げを2030年に変更した。宇宙開発がスピード競争になっている時代に月面着陸日程が10年遅れるということは、事実上の月探査放棄ではないかという批判もある。「月探査を過去の政権の積弊(弊害)と見なしている」という言葉まで飛び出した。

政府が月探査に消極的なことから、月探査の主体である航空宇宙研究院内部でも混乱が起きている。月探査事業団は昨年ようやく衛星研究本部傘下に入った。月軌道船は人工衛星技術を基礎とするもので、人工衛星専門家との協力が不可欠だ。

政府が無関心でいる状況で、開発を主導する航空宇宙研究院内のプロジェクト主導権争いにより、技術開発が事実上、置き去りにされているということだ。その間に部品が追加されて月軌道船の重量が増え、来年の打ち上げを予定通り行うことができない状況に至った。

政府は遅ればせながら今年1月になって外部点検評価団を設立したが、その結果、今回重要な設計を変更して打ち上げ日程を遅らせることになった。

2019/09/14 06:06
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/09/11/2019091180143.html
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/09/11/2019091180143_2.html
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/09/11/2019091180143_3.html


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韓国が20年かけて準備した素材強国計画の結果が遂に判明 文在寅の出した計画に全部含まれる

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1:荒波φ ★ :2019/09/14(土) 08:51:04.07 ID:CAP_USER

※KBSの元記事(韓国語)
http://news.kbs.co.kr/news/view.do?ncd=4281663
※ニュース動画(当然韓国語)




2019年9月11日、韓国・KBSは「20年かけて準備した『素材強国』…日本の一撃でぐらり」と題する記事を掲載した。

記事によると、日本経済評論家の故・小室直樹氏は1989年に韓国の経済構造について「輸出を増やして利益を出しても、主要素材と部品依存度が高く、実益は日本が手にする」と発言した。

その後、韓国では故・金大中(キム・デジュン)元大統領が特別法を作るよう指示するなど、部品・素材分野で4大強国に跳躍するという計画が進められることになった。

2001年の部品・素材特別法後これまで計4回にわたって韓国政府は関連計画を発表した。

2001年1次基本計画では主要技術のレベル不足、企業側の使用回避などの問題点が指摘され、約10年後の2009年の2次基本計画でも同様の問題点が指摘された。さらに2013年の3次基本計画でも依然として最先端素材の競争力が問題視された。

その後も、素材産業に対する国家研究開発費は全体の4%水準にすぎず、予算も「言えないレベル」と表現するほど少なかった。2016年の4次基本計画においても、核心素材の技術競争力が再び問題点として指摘されたという。

そして2019年、日本の輸出規制強化措置を受けて韓国政府が打ち出した対策には、この20年間の基本計画に入っていた内容がすべて含まれているという。

これを受け、韓国のネット上では40代の男性ユーザーを中心に

「今まで何をしていたの?」
「基盤造成費、研究開発費につぎ込まれた莫大(ばくだい)なお金はすべてどこへ行った?これまで素材部品関連で政府から予算を受け取った研究所、大学を調べて」
「つまり、金大中、盧武鉉(ノ・ムヒョン元大統領)が国産の素材開発に力を入れてたのに、李明博(イ・ミョンバク元大統領)、朴槿恵(パク・クネ前大統領)になって日本からの輸入に転換したってことね」
「だから大統領はちゃんと選ばなきゃ!」

など、歴代の大統領や政府への非難コメントが多く寄せられている。一方で

「どうか政治家たちはけんかはやめて。この経済戦争に勝てるよう団結しよう!」
「今からでも外勢に依存せず自強の道に進んで行かなきゃ。日本の貿易報復がどんでん返しのチャンスになりますように」

など「今度こそ!」と切に願う声も上がっている。


2019年9月14日(土) 6時20分
https://www.recordchina.co.jp/b742743-s0-c20-d0127.html


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「韓国のノーベル賞計画を文在寅が崩壊させた」と英国紙が嘲笑 保守政権時代の研究を軒並み潰す

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1:荒波φ ★ :2019/09/12(木) 11:19:53.37 ID:CAP_USER

■「監査に加え予算も削減」

世界的な科学雑誌「ネイチャー」が「韓国がノーベル賞受賞者輩出を目指して立ち上げた基礎科学研究院(IBS)の独立性が大きな脅威に直面している」と報じた。

ネイチャーは10日(現地時間)「韓国のノーベル賞プロジェクトが厳しい年を過ごしている」という見出しの記事で「IBSはここ12カ月間、研究費の運用や採用不正疑惑に対する監査に続き、予算まで削減された」と報じた。

また研究チームのリーダーたちの言葉として「監査結果として公表されたIBS改革案は組織の独立性をむしばみ、本来の任務を脅かす恐れがある」などとも指摘した。

IBSは「ノーベル賞の産室」と呼ばれるドイツのマックス・プランク研究所と日本の理化学研究所をモデルとして、李明博(イ・ミョンバク)政権当時の2011年に設立された。

安定した中長期の大型プロジェクトを支援するという趣旨で、研究チームごとに年間最大で100億ウォン(現在のレートで約9億円、以下同じ)を10年間使えるようにした。

ところが昨年行われた国会国政監査で与党・共に民主党などの議員らがIBSの放漫経営を問題視し、科学技術情報通信部(省に相当)に対する監査も行われた。

予算も前年の2540億ウォン(約230億円)から2365億ウォン(約214億円)に削減された。当初要求された予算は2712億ウォン(約245億円)だった。

IBSのキム・ドゥチョル院長はネイチャーとのインタビューで「監査は政治的な動機によって行われ、中間結果が一部メディアに流出した」と指摘した上で「監査で指摘された内容はほとんどが悪意によるものではなく、行政上のミスにすぎない」とも説明した。

ネイチャーは「IBSは現政権とは異なった哲学を持っている」として「対立は当然」と報じている。

文在寅(ムン・ジェイン)政権は大統領選挙時の公約として、研究者個人を対象とした基礎研究の予算を2倍に増やす考えを示したが、以前の保守政権が設立したIBSについては「一つの研究所が基礎研究の予算を独占しているとの批判がある」と指摘していた。

一方で科学技術情報通信部は10日、IBSに対する特別点検と総合監査に基づき、複数の研究チームに分散している事務担当者を統合し、研究者が受け取る給与の最低ラインも一律的に引き上げるとする組織の見直し案を発表した。

IBSの研究チームは独自の事務職を置き、優れた研究者を迎えるため給与に差を持たせるなど、独自の運営を続けてきた。IBSの院長は今月中に任期を終え交代する。


2019/09/12 11:00
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/09/12/2019091280015.html


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「韓国企業は2ヶ月で日本の制裁から脱する方法を見つけた」と韓国が勝利宣言 日本の地位は大きく損なわれる

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1:ガラケー記者 ★:2019/09/04(水) 14:43:27.18 ID:CAP_USER

2019年9月3日、米華字メディア多維新聞は、韓国企業が2カ月で日本による半導体輸出規制の影響から抜け出す方法をみつけたとする、韓国メディアの報道を伝えた。

記事は、韓国紙・中央日報の3日付報道を引用。韓国企業のソウルブレインが今月中にD-RAMメモリとNANDフラッシュメモリの製造工程で使用する高純度のフッ化水素の試験品を、中国製の原料を用いてロット生産する予定だと伝えた。

また、同社では今月完成見込みの工場拡張工事が完了次第量産体制に入り、年末までに韓国産フッ化水素が半導体製品の生産工程に用いられるようになるとしたほか、サムスン電子やSKハイニクスは中国、シンガポールなどから関連材料を仕入れており、今年いっぱいの在庫を確保したと紹介している。

さらに、フォトレジストについてもサムスン電子とSKハイニクスがベルギーに工場を持つ日本企業JSRと材料供給の合意に達したとし、フッ化ポリイミドについては輸入量が日本政府の規制基準に到達していないことから韓国企業は大きな影響を受けないとした。

記事はそのうえで、中央日報が「日本が規制した3種類の材料について、韓国企業は2カ月で『脱日本化』を実現した。日本企業の世界のサプライチェーンにおける地位は大きく損なわれることになるだろう」と評したことを伝えた。

Record china
2019年9月4日(水) 14時40分
https://www.recordchina.co.jp/b742082-s0-c20-d0135.html


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サムスン電子が韓国産フッ化水素を生産ラインに投入したと表明 中国・台湾産が韓国産認定されている

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1:鴉 ★:2019/09/04(水) 00:48:11.59 ID:CAP_USER

サムスン電子が、国産のフッ化水素を半導体の生産工程の一部ラインに投入したことが確認された。フッ化水素は、半導体・ディスプレーのエッチング・洗浄に使われる核心素材で、日本製への依存度が43.9%(韓国貿易協会、5月末基準)に達していた。

 サムスン電子は3日「最近、一部の半導体工程で国産のフッ化水素を投入し始めた」と発表した。

 代替品の調達・供給は、韓国企業ソルブレインとENFテクノロジーを通じて行われたことが分かった。両社はそれぞれ、日本のステラケミファと森田化学から高純度フッ化水素を輸入・精製した上で半導体工程用の素材としてサムスン電子に納品していたが、これを中国・台湾製などで代替し、納品し始めたというわけだ。日本による輸出規制が始まって約2か月で実現した。

 これに先立ち1日にはLGディスプレーも、国産のフッ化水素の安定化テストを終え、今月中に一部生産工程に投入する予定だと明らかにした。

 SKハイニックスも近く国産のフッ化水素の投入が可能になる見通しだ。SKハイニックスの関係者は「まだ代替のフッ化水素を投入したわけではないが、生産に支障が出ないよう詰めのテストを行っている」と話した。

朝鮮日報
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190903-00080244-chosun-kr


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次世代先端素材の国際標準に日本案を押しのけて韓国案が採用される 優位にたったと韓国側が大喜び

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1:Ttongsulian ★:2019/09/03(火) 14:32:08.00 ID:CAP_USER

4次産業革命時代の先端素材として注目されているグラフェンと銀ナノ物質に対する国際標準2種を韓国が先占した。

産業通商資源部国家技術標準院は韓国が国際標準化機構(ISO)に提案した『グラフェン2次元物質の特性及び特性別測定方法』と『銀ナノ粒子の特性及び測定方法』が国際標準に制定されたと3日明らかにした。

2つの国際標準は国家技術標準院が支援する学術研究用役事業と国家標準技術力向上事業を通じて国際標準案として開発されて、約5年間の議論と検証の過程を経て国際標準に確定した。

ゲラフェン2次元物質の特性と測定方法はグラフェン物質の物理・化学・電気・光学的な主要特性を定義して、この特性を測定することができる試験方法を規定する標準だ。

グラフェンは炭素を0.2nm(10億分の1m)の厚さの蜂の巣形の断層平面構造に結合したナノ物質で、導電性が銅より約100倍優れており熱伝導性はダイヤモンドの2倍以上のため超高速半導体、ディスプレイ、太陽電池、二次電池などに使用される。

銀ナノ粒子と関連しては、まず銀ナノ物質が抗菌力を持つために必要な粒子の大きさを規定して、その後繊維、建築資材、フィルターなどの製品に適用された際、この製品の銀ナノ粒子の分布と含有量などを測定・確認することができるように標準を提示したのだ。

銀ナノは銀をナノメートル(nm)の大きさに微細化した粒子だ。微生物の成長を抑制して帯電を防止する特性を持っており、抗菌脱臭機能を揃えた家電・繊維製品、脱臭剤、空気清浄フィルター、ペイントなどに使われる。

これまで無かった試験方法を規定して銀ナノ物質を安全に活用することができるだけでなく、銀ナノ製品に対する消費者の信頼を高めることができるようになった。

今回の成果は米国、英国、日本など素材分野の先進国と競争して勝ったことなので更に意味が大きい。

特に銀ナノ粒子の特性及び測定方法の国際標準は日本が数年前から標準案を準備してきて技術を先導しており、標準案の提案初期から日本と競争してきた。

産業部は「今回の国際標準は素材関連分野の他の標準開発に必要な指針書となる核心標準で、今後の国際標準開発競争で韓国が主導権を確保することができるものと期待される」と説明した。

また「ナノ素材に対する測定方法を韓国の技術中心で標準化しただけに国内企業がこの分野の試験・評価装備市場を先占するのにも有利に作用するだろう」と話した。

日抜いて銀ナノ国際標準'逆転勝'…グラフェンも韓標準案採択
2019-09-03 11:00
https://www.yna.co.kr/view/AKR20190903047400003


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放射能五輪を実証しようとした韓国SBSが墓穴を掘って自爆 韓国に都合の悪い結果を出してしまう

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1:右大臣・大ちゃん之弼 ★ @\(^o^)/:2019/09/02(月) 21:52:14.43 ID:CAP_USER

東京オリンピックでソフトボールと野球の試合会場となるのは福島県にある福島県営あづま球場です。韓国では東京オリンピックの『アキレス腱』として放射線問題を連日取り上げているのですが、実際の放射線量はソウル以下の放射線量だったことが確認されました。

2020年東京オリンピック開催まで残り1年。東京オリンピックで実施される野球・ソフトボール競技は福島県のあづま球場で行われる予定です。福島といえば東日本大震災によるお東京電力福島第一原発事故が発生した都道府県です。

韓国では特に韓国のホワイト国外し以降、日本の放射能問題を多く取り上げています。理由をあえて一言で表現すると東京オリンピックの妨害です。公に妨害とは口にはしていないものの韓国では放射能(放射線)が東京オリンピックの「アキレス腱になる」などとしホワイト国外しの対抗措置として韓国政府が国際機関レベルでの問題提起していることからも意図が確実に見え隠れしています。

さて、韓国メディアSBSは競技が行われるあづま球場にてガイガーカウンター(放射線測定器)を用いた簡易的な空間放射線量を測定した結果を公開しました。日本でも福島で開催される競技について「本当に安全なのか」と疑問を持つ方も多いのは事実であることは間違いなく、参考として紹介していこうと思います。

今回SBSは取材班は今月27日、あづま球場で高精度のガイガーカウンターを用いて2時間かけ地上1.2~1.4mの高さで空間線量をそれぞれ測定しました。ガイガーカウンターにはホコリなどで測定数値に影響を与えるの防ぐため薄いビニール袋をかぶせて行ったとしています。この袋による測定値には影響は与えないとレンタルした業者からの指摘も得ているとのことです。

実際に測定した結果は以下の通りです。

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(黄色矢印位置)あづま球場入り口付近…0.06μSv/h
(緑矢印位置)あづま球場付近…0.07μSv/h
(紫矢印位置)多目的練習場とテニスコート付近…0.10μSv/h

上の画像では赤四角枠で囲ったところは除染土が保管されていたところで今回は除染土から離れた球場から近づく形で測定が行われました。現在この除染土は全ては撤去されていないもののその一部が残されているとのことです。

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記事によると『IOC国際オリンピック委員会は東京オリンピック組織委員会からあずま球場の放射能から安全である確約を受けている。東京オリンピック組織委員会は今回調査したとおり基準値以下の数値(日本政府設定値以下)に基づき通知をした可能性が大きいと考えられる。大韓体育会は、あずま球場と福島産食材に関して第三者専門機関による放射能および放射線数値検証を要求しているものの、日本が「基準値以下」を続け主張しておりIOCがこれを正式に受け入れるならば大韓体育会の問題提起は特別な反響はなく終わる可能性が高いと考えられる』とのことです。

韓国ではこういった国民が疑問に思うような内容を取材したり調査したりということが比較的多く行われている国です。したがって今回の調査はその一つに過ぎません。

福島よりソウルの方が高い放射線量

いくつかの個人ブロガーなどが発信しているように、福島県にあるあずま球場に比べ、実はソウル市の方が放射線量が高いということが今回の調査から改めて明らかになりました。

これは韓国原子力安全技術院のホームページで公開されているデータと比較したもので、2019年8月30日のデータを見ると韓国のソウル市における空間線量は0.119μSv/hです。これはあずま球場と比較した場合約2倍ほど高い数値になっています。ちなみに東京都新宿区における同日の空間放射線量は0.037μSv/hです。

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韓国ではソウル市以外でも平均して0.1μSv/h前後の放射線量となっています。理由については「韓国のアスファルトなどに放射性物質が混入しているためだ」と紹介されているところがあるものの、実際のところは朝鮮半島の地盤が関係しており、大半が花崗岩となっておりそこから放出される放射性希ガスであるラドンなどが主な理由と考えらます。もちろんソウルの0.1uSv/hの放射線量は年間換算でも36.5μSv/y(0.0365mSv/y)となり、ICRP(国際放射線防護委員会)が勧告する一般の人々の健康を守るための基準である公衆被ばくの線量限度「年間で1mSv/y」未満でありあずま球場もソウル市も全く問題がいない数値です。

http://zapzapjp.com/55770178.html
ZAP ZAP! 2019/08/30 19:15


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「ノーベル賞3冠王になれば韓国は先進国家になれる」と韓国が受賞運動を開始 本末転倒だとツッコミ殺到

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1:蚯蚓φ ★:2019/09/01(日) 14:27:34.60 ID:CAP_USER

http://cds.kns.tv/news/photo/201909/617011_516221_598.jpg
▲ノーベル科学賞3冠王(物理・化学・医学)に挑戦!![写真=イ・ソンジェ記者]

2000年の故金大中(キム・デジュン)元大統領のノーベル賞受賞後、20年ぶりにノーベル賞に挑戦する韓国人が関心を集めている。主人公はキム・チョンジャ博士、カン・テイル博士だ。この二人は最近、ノーベル賞3冠王(物理・化学・医学)に挑戦する抱負を持ってソ・ジョンヨル第4次産業放送社長、チョン・マンチェ元全南(チョンナム)教育長などと手を握った。

ソ・ジョンヨル社長とチョン・マンチェ元教育長などはキム・チョンジャ博士とカン・テイル博士がノーベル賞を受賞するよう念願して支援する組織「ノーベル賞国民推進委員会」を作って、来る4日午後2時にソウル市麻浦区のエイペクセル科学館でノーベル賞国民推進委員会発足式を持つ。

「ノーベル賞国民推進委員会」はこの団体が主となって運動を展開すれば、世界最高のナノ技術保有国であり素材強国に浮上する我が国が、ナノ基礎固有技術を世界から認められる機会になると信じている。

それだけでなく、ナノ基礎固有技術を通じて世界のナノサイエンスを導く国家に成長できると展望している。

また、「今後、ノーベル科学賞受賞と共に我が国が世界の科学大国に発展し、地球環境、気候変動、エネルギー、飢餓・病気退治、バイオ生薬、自然環境保護など人類の念願課題を解消する先進国家になるビジョンを持つようになるだろう」と言った。

キム・チョンジャ博士とカン・テイル博士が研究した実績と深い研究を通じて人類の念願課題を基本的に解決することになれば、人間の尊厳性と生活の質は極大化し、第4次産業革命時代を先導することになるだろうと見通した。

ノーベル賞国民推進委員会関係者は「夢は叶う」という言葉のように「私たちのこのような努力が現実に近づくように汎国民的関心を持って多くの方々が声援して欲しい」と話した。

また「ナノ基礎固有技術を土台に第4次産業革命と共に人工知能、無人自動車、宇宙・海洋開発、坑癌治療剤、地球食糧難、環境復元再生などを導く先端技術報国を実現し、戦争の武器を平和の宇宙開発技術に切り替えて平和を愛する人類愛で平和統一を成し遂げ、科学強国を作って国家発展に寄与したい」と話した。

キム・チョンジャ博士は国立EARIST工科大と同学大学院(経営学博士)を出て、国立セントラルルソン大学(東洋医科大学)外来教授、スウェーデン・ノーベル財団にノーベル物理学賞候補者公式登録、ノーベル化学賞韓国候補認証、ノーベル生理医学賞韓国候補認証(2019)を受けた。彼は現在、エイペクセル(株)代表理事だ。

カン・テイル博士は国立EARIST工科大学卒業(博士)、国立ノースウェスト サマル大学化学客員教授、国立セントラル・ルソン大学(国際東洋医科大)兼任教授などを歴任し、現在、エイペクセル(株)常務理事、ハンテ医薬科技有限公司(エイペクセルの中国合弁会社)社長などを担っている。

キム・ジェドク記者

ソース:KNSニュース<キム・チョンジャ、カン・テイル博士、'ノーベル賞' 3冠王(物理・化学・医学)挑戦>
http://www.kns.tv/news/articleView.html?idxno=617011

関連スレ:【ノーベル賞】 そろそろ韓国もノーベル賞を取るべき…中国の医学賞は韓国が受賞すべきだった★2[08/26]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1566873429/


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韓国が垂れ流す福島放射能デマを日本側が完膚なきまでに論破 韓国政府自身も安全だと認めている

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1:影のたけし軍団ρ ★:2019/08/31(土) 11:00:17.16 ID:CAP_USER

排水中のトリチウムについては、少なくとも福島以外の世界中の原発では、大きな問題とはされていません。なぜでしょうか。それは、このトリチウムという物質が持っている性質のためです。

トリチウムは日本名で「三重水素」と呼ばれる水素の放射性同位体で、非常に弱いエネルギーの放射線(β線)を放出します。しかしながら、生体に与える影響は極めて小さく、たとえば放射性セシウムと同じベクレル(Bq/kg)であっても被曝の影響は約700分の1~300分の1以下と言われています。
 
トリチウムは自然環境中でも毎日大量に発生しており、一般的な水(環境中の水蒸気や地下水、河川や海水、飲料水など)の中にも元々存在しています。水と共に存在していることから、生物に摂取されても蓄積されず、すぐに体外へと排出されます。

極端な量を集中させない限りリスクもないとされるため、一定の基準を設定した上で、世界中で当たり前に環境中へと放出され処理されています。

なお、韓国産業通商資源部(MOCIE)の2016 年度原子力発電白書資料(298~300ページ)によると、
韓国はトリチウムを海洋排出だけで年間191兆ベクレル、気体でも196兆ベクレル放出していることがわかります(2015年)。

また、それによるリスクについても、

〈月城(ウォルソン)原子力発電所のフェンスのすぐ外側にいる住民が昨年受けたと想定される線量が0.0465ミリシーベルト(mSv/年)であり、一般の放射線限度1ミリシーベルトの約4・46%とわずかである。放射線についての世界最高機関である国際放射線防護委員会(ICRP)が定める一般公衆の年間線量限度が1ミリシーベルトであり、原発がなくても私たち人間が自然に受ける個人線量は2・4ミリシーベルトあるいはそれ以上ということを考えてみれば、原発対応による住民が受ける影響はほとんどない〉

とあり、他ならぬ韓国政府自身が、「トリチウムの環境処分に伴う健康被害を懸念する必要はない」と結論付けているのです。つまり、韓国政府が福島の処理水だけを問題とする科学的な正当性は、全くありません。

現在、東電福島第一原発のタンクに貯蔵されている処理水は全部で約1000TBq(1000兆ベクレル)相当であるとされています。意外かもしれませんが、東電福島第一原発のタンクに貯蔵されている処理水のトリチウム量は、諸外国で当たり前に環境中に処分してきた量と比較しても、極端に多いとは言えないのです。

ただし、福島での処理水放出には偏見と風評被害の問題が付きまとうために、簡単にはいかない現状もあります。

問題とされている東電福島第一原発の処理水は、ALPSで適切に処理されれば世界中の処理水と同様、
たとえ環境中に放出しても健康被害につながるような「汚染」は引き起こしません。

しかしながら、ひとたび大事故を起こした東電原発の場合、実際には汚染が起こらずとも、甚大な風評被害や偏見を受ける恐れがあるのです。そのため東電福島第一原発の処理水は、諸外国で普通に行われている処分を敢えて行わないままタンクへと貯め続けられています。

事故直後に比べて日々処理すべき汚染水の量は減っているものの、増設予定のタンクに処理水を累積して貯め続ける現状のままでは、数年後に収容可能限度量を超えてしまうとされています。ですから、これを世界の他の原子力施設と同様、環境中に放出し処分することが次第に避けられなくなりつつあります。

そうした中、韓国政府がこのタイミングで「福島の汚染水」をことさらに問題化させて国際的な風評や偏見を煽ることは、確かに日本の弱点を狙った、文字通り「最も痛いところを突く」効果的な方法なのかもしれません。

本記事で触れた程度の内容は、科学的にはあまりにも基礎的な話です。一般国民はともかく、自らも何十年にわたって原発を運用し、トリチウムを環境に流し続けている韓国政府がこの程度のことを知らない可能性も、福島や放射線に関する正確な情報やリスクとを未だに収集・分析できずにいる可能性も、あり得ないと断言できるでしょう。

科学的かどうか、事実かどうかなど無関係に、文在寅政権は「百も承知の上で」外交戦略の一つとして、福島の「汚染水」を国際問題化していると判断せざるを得ません。
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/66798?page=3

【韓国外交部】福島原発の汚染水放出問題 公使呼び日本政府に説明要請[8/19]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1566209220/


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韓国の対日放射能検査が完全な無駄骨だったと証明されてしまう 0件という数字に韓国人が不満を漏らす

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1:ガラケー記者 ★:2019/08/28(水) 14:38:30.31 ID:CAP_USER

2019年8月28日、韓国・聯合ニュースによると、韓国の環境部が摘発した日本産廃棄物の放射能基準値超過事例がここ5年で「0件」であることが分かった。

韓国国会の環境労働委員会所属のシン・チャンヒョン「共に民主党」議員が28日に環境部から提出を受けた資料によると、日本から輸入した石炭殻、廃バッテリー、廃タイヤなどの廃棄物の量は、2016年は151万6000トン、17年は154万3000トン、18年は146万6000トンに達した。日本から輸入された廃棄物はセメントの原料やセメントを作る際の燃料になるなど、さまざまな用途で再利用される。毎年100万トンを超える廃棄物が日本から輸入されているが、14年から今まで放射能検査で基準値を超えたケースはなかったという。

一方、環境労働委員会が14年から最近までに日本から輸入した鉄スクラップ、コンテナ、アルミニウムなどの検査で基準値を超過し、日本に送り返したケースは24件に上ったという。

環境部は最近、日韓の貿易対立の深刻化を受け、日本から輸入する廃棄物の放射能・重金属検査を強化すると発表していた。

この結果を受け、シン議員は「摘発をより徹底するため、環境部ではなく環境労働委員会が日本産輸入廃棄物の放射能検査を行うべきだ」と主張しているという。

これを見た韓国のネットユーザーからは「0件なんてあり得る?」と疑う声が上がっている。また「環境部の誰かの懐が潤ったことは確実」「環境部はお金のことばかりで国民の安全など考えてない」と指摘する声や、「環境部がちゃんと検査をしていたか調査するべきだ」「廃棄物の輸入自体を禁止にしてほしい」などと訴える声も寄せられている。

Record china
2019年8月28日(水) 13時50分
https://www.recordchina.co.jp/b740411-s0-c10-d0058.html


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